費用についてprice

「定額制」にしている理由

矯正治療の料金は、精密検査料、診断料、カルテ作成料、基本施術料、装置料、処置料、保定料、メンテナンスごとの調整料などがかかり、「最終的な費用がいくらになるのかわからない」ということがあります。
このような料金設定だと、治療が長引くほど治療費が高額になります。100万円以上、またはさらに高額になることも珍しくないのではないでしょうか。

前山歯科　歯科・矯正歯科では、治療費について「装置がいくらで調整料がいくら」というような考え方はしていません。患者さまにご満足いただける状態まで改善し、それを維持することに対して料金をいただくと考えています。

難しい治療になるから、と高額にするわけでもありません。治療の難易度は、その歯科医師の技量や経験によって変わってくるからです。新卒の歯科医にとっては難しくても、臨床経験20年以上の歯科医師にとっては簡単かもしれません。ある技術の知識がある、または習得している歯科医師にとっては簡単でも、そうでない歯科医師にとっては難しいかもしれません。
矯正治療には一般的な診断基準というものもありますが、それも現在のものであって、将来も変わらないとはいいきれません。
つまり、矯正治療の難易度や判断基準は、絶対的なものではないということなのです。

もちろん、患者さまが「誰が見ても治療が簡単な症例だし、もっと低価格で治療を受けられる歯科医院がある」というのであれば、その歯科医院で治療を受けていただいたほうがよいでしょう。
当院ですべての方に治療をご提供することは、現実的に不可能なので、当院の考え方に賛同していただける方のみに治療をご提供したいと考えております。

「定額制」のメリット

前山歯科　歯科・矯正歯科の矯正治療では、患者さまに配慮した明確な料金体系を導入しており、最初の診断から最後の保定まですべてを含め「定額制」となっています。
矯正治療を始める前に、検査料・装置料・調節料など矯正治療終了時までの費用がいくらになるか、総額をご提示しているので、毎回の調整料や、矯正治療終了後の予想外の料金が発生することはありません。たとえ治療が長引いても、事前にご提示した総額よりも料金が高くなることがないので、余分な負担や心配がなく、安心して気兼ねなく治療を続けていただけます。

医療費控除とは

自分や生計をともにする家族のために、1年間（1月1日～12月31日）に10万円を超える医療費を支払った場合、治療にかかった費用を申告することで、税金の一部が還付される制度です。

矯正治療も医療費控除の対象となります。

医療費控除の対象となる矯正治療

審美的な改善のみを目的とする矯正治療は対象となりませんが、「咀嚼の障害を治す」など機能的な改善を目的とする矯正治療であれば、対象となります。

成人矯正は、税務署から審美的改善として認識されることがあるようですが、審美的改善と機能的改善のどちらを目的とするかを判断するのは、矯正歯科の担当医です。矯正治療を受ける方の多くに咀嚼の障害があるので、担当医が「歯並び・噛み合わせが悪く咀嚼に障害があるので、機能的改善が必要」と判断し、診断書を作成すれば、医療費控除の対象として認められます。

診断書が必要な方は、作成してお渡しするのでお申し出ください。

医療費控除額の計算方法

• 医療費控除額（※1）
• =
• 実際に支払った
  医療費の合計金額（※2）
• −
• 医療費を補填する
  保険金等の金額 －10万円（※3）

詳しくは、国税庁の医療費控除に関するページをご参照ください。
国税庁のホームページ（医療費を支払ったとき）